製品
あらゆるジャンルを網羅する、多種・多彩な製品群 ‑ デジタルテクノロジーでは、
マルチベンダーとしての特徴を活かして、プライベート・クラウド構築、パブリッ
ク・クラウドとのハイブリッド・クラウド構築はもちろん、企業内システム基盤
構築を、お客様に最適な製品にて構成・構築致します。
マルチベンダーとしての特徴を活かして、プライベート・クラウド構築、パブリッ
ク・クラウドとのハイブリッド・クラウド構築はもちろん、企業内システム基盤
構築を、お客様に最適な製品にて構成・構築致します。
仮想環境のバックアップに特化したVeeamが2021年1月1日に主力製品である「Veeam Backup & Replication」(VBR)とデータ保護とリソース管理機能を１つにまとめた「Veeam Availability Suite」(VAS)のライセンス変更を行いました。さらに2020年10月には中小企業向けの条件付き製品である「Veeam Backup Essential」(VBE)の条件を大幅に緩和しました。
今回ご紹介する、クラウドバックアップサービスを提供しているDruva社は、カリフォルニア州サニーベールを拠点とし、すでに4,000社を超える企業へクラウド型の統合データ保護基盤としてSaaSプラットフォームを提供している企業です。今回は、そのDruva社のラインナップから「Phoenix」というサーバー保護ソリューションを見ていきましょう。Phenixクラウドバックアップサービスは非常にシンプルなデータ保護を実現できるものになっているので、ここではサーバーファイルバックアップの手順も紹介していきます。
現在、働き方改革や、新型コロナウイルスにより、多くの企業でテレワークの導入やサテライトオフィスの利用など、様々な場所で仕事が行われるようになってきました。 これまでの仕事のスタイルとは変わり、それぞれが別の場所で仕事をするようになったことで、会社PCの持ち出しなどが当たり前のように行われるようになりました。 会社PCが持ち出されることにより、紛失・盗難のリスクや在宅勤務中のインターネットへの直接接続によるウイルス感染などのリスクが高まります。 そこで今回は、スマホ・PCなどのエンドポイントのセキュリティ対策について考えていきたいと思います。
IPA（独立行政法人情報処理推進機構）が発表した「情報セキュリティ10大脅威 2020」では、組織への脅威として「ビジネスメール詐欺による金銭被害」が3位にランクインしています。 「情報セキュリティ10大脅威 2018」からランク入りするようになった比較的新しい攻撃手法で、今年に入ってからも攻撃事例が報告されています。 いつ自社が狙われてもいいように、ここで改めてビジネスメール詐欺の手口と対策を確認しましょう。
現在、ITは様々な場で利用されています。ビジネスにおいても必須のものとなり、日々技術は発展し続けています。 一方でそれに伴い、企業のデータなどを狙うサイバー攻撃も年々変化・巧妙化しています。 IPA（独立行政法人情報処理推進機構）は、セキュリティ対策の取り組みと普及の一助となることを目的として、IPAに届け出のあったセキュリティ情報や報道、攻撃の状況などから脅威を選出した「情報セキュリティ10大脅威」という資料を毎年公開しています。 今回は、この「情報セキュリティ10大脅威」の内容について詳しく見ていきましょう。